Hiroki Yamashita

本論文は、対象の同一性を前提する従来の存在論が再同定を説明できず循環に陥るという問題に対し、差異構造に基づく非循環的な構成原理を与える。基礎集合上の非反射・対称な差異関係 Δ を出発点とし、非両立関係 ⟂ のもとで極大非衝突集合の族 H を構成する。Δ は本質的に非決定的であるため、この段階では構造は一意に定まらず、その非一意性を解消するために交差閉性を満たす極小制約 Ω が導入される。この制約のもとで許容構造 S_Ω を定め、交差関係に基づくグラフ構造を通じて再同定関係 ~ をその推移閉包として定義する。これにより対象は ~ の同値類、すなわち連結成分として導出される。主要結果として、再同定関係は交差関係から生成される最小構造であり、対象は対応するグラフ構造の同型を除いて一意に定まること、また存在は Δ 単独からは導出されず Ω を含む構成に依存することを示す。さらに、非両立関係 ⟂ は再同定構造の外部に排除されるのではなく、その成立範囲を制約する内在的構造として機能し、非存在はこの制約として回収される。既存の存在論が同一性を前提するのに対し、本論文は再同定関係を構成し、その同値類として存在を導出する点に特徴がある。

本稿は、制約構造を唯一の原始とする既存の最小理論を再検討し、その否定的基礎および決定性前提の限界を克服するために、純粋差異性 Δ を基礎構造として導入する。Δ は意味的内容に依存しない最小の関係構造として定義され、制約構造 N および生成可能関係 R は Δ の部分構造として再定義される。このとき Δ のみからは N が一意に定まらないという非決定性が成立し、制約構造の決定には選択過程が必要となる。 この非決定性は、実現・持続・選択の問題として現れるが、これらは差異構造から選択構造がどのように定義されるかという単一の問題に帰着する。本稿はこの問題に対し、差異構造と選択構造を媒介する接続構造として未規定性場 Δ_u = (Δ, Ω) を導入する。ここで Ω は、差異構造 Δ によって許容される複数の制約構造の中から選択を制限する条件を与えるが、選択を一意に決定するものではない。 さらに、生成可能関係に基づく分岐構造上で調和的可能性 H(x) を極大非衝突集合として定義し、その上で条件性の場 Ω によって制約された整合的選択 S_Ω(x) を定義する。 これにより、選択は整合性条件を満たす極大部分集合として特徴づけられる。加えて、整合的選択の列として動力学を定義し、選択は整合性を保持する選択の中で条件性の場によって許容されるものとして時間的に制約され、整合性を保持する選択のみが持続する。この結果、可能性が構造的に規定される一方で実現は一意に決定されないという実現の非決定性が導かれる。 また、本理論が既存の制約理論の保守拡張であることを示すとともに、差異構造の圏論的非表現性の条件を与え、その限界を明確化する。さらに、差異構造の不可還元性および条件性の場の必要性を示すことで、本理論が最小かつ不可還元な基礎理論であることを確立する。 以上により、純粋差異性を基礎とし、未規定性場および調和的選択を経て動力学が定義される統一的生成構造が与えられ、存在および主体は非決定的差異に基づく整合的選択の動的構造として再定義される。本理論は、可能性（Δ）と制限（Ω）からなる最小構造として与えられる。

本稿は、制約構造 N を唯一の原始とする既存の制約理論を再検討し、その否定偏重的基礎を解消するために、純粋差異性 Δ を基礎構造として導入する。Δ は意味的内容を前提としない関係構造として定義され、制約構造 N および生成可能関係 R は Δ の部分構造として再定義される。本稿は、Δ から {N, R} が定義的に導出される一方で、その逆が成立しない非対称性を確立し、さらに Δ のみからは N が一意に定まらないという非決定性を示す。この非決定性により、制約構造は選択過程を通じて決定されることが要請される。 次に、生成可能関係 R に基づく分岐構造と排他関係を定義し、その上で極大非衝突集合として調和的可能性 H(x) を導入する。H(x) は評価構造と一致し、評価とは分岐構造における整合的選択の極大化として特徴づけられる。これにより、差異構造 Δ に基づく整合性最大化原理（第二原理）が成立し、選択および評価が構造的に制約される。 さらに、評価構造から制約構造の一部が誘導されることにより、差異・制約・評価の間に閉じた生成系が成立することを示す。また、既存の制約理論で導出される諸構造が Δ を基礎として定義的に再構成可能であることを証明し、本理論が保守拡張であることを示す。加えて、差異構造および制約構造の圏論的非表現性の条件を与える。 以上により、本稿は制約構造中心の最小理論を差異構造中心の基礎理論へと転回し、非決定性と整合性最大化に基づく選択構造を通じて、中道的構造として差異・評価・主体・対象に至る全構造の統一的導出を達成する。

本稿は、記述・評価・主体・非収束・対象生成といった従来分断されてきた諸構造が、単一の基礎構造から一意的に導出されることを示す。出発点は、対象間の生成不可能性を表す制約構造(非存在構造) N ⊂ Obj × Obj であり、本稿はこれを唯一の原始概念として採用する。これにより、生成関係や同一性を前提することなく、差異・関係・同一性をはじめとする全構造が定義的に導出される。本稿の立場では、対象や関係を原始的に仮定する理論は循環を避けられず、同様の統一的導出を与えることはできない。 本稿では、生成可能関係と排他関係から分岐構造を定義し、評価をその上の極大非衝突部分集合として特徴づける。また、制約量に基づき情報を定義し、意味構造を生成可能集合と排他関係の組として与える。主体は制約構造を保存する写像列として定義され、時間発展のもとで安定軌道および非収束が構成的に特徴づけられる。これにより、対象は安定軌道として導出される。 さらに、制約構造は同型不変量としては決定されず、圏論的表現が一般には不可能であることを示す。以上により、本稿は生成を原理とする従来理論を反転し、生成不可能性による制約を基礎とする制約理論を提示する。この枠組みにおいて、可能性は制約のもとで整合的に成立しうる構造、すなわち調和的可能性として再定義される。本理論は、既存の存在論・意味論・主体論を統一的に再構成する基礎理論を与える。

本稿は、記述・評価・主体・非収束といった概念がそれぞれ独立に扱われてきた理論的分断を出発点とする。従来の多くの枠組みにおいて、記述は意味論、評価は規範理論、主体は行為論、非収束は動力学として個別に定式化されており、これらを統一的に扱う基礎構造は与えられていない。この分断は、各概念が互いに依存しながらも共通の生成原理を欠いていることに起因する。 本稿の問いは、このような異なる領域に属する構造が、単一の原理から同時に導出可能であるか、すなわちそれらの成立を支える最小条件が存在するかという点にある。ここで問題となるのは、各概念を個別に定義することではなく、それらを同時に成立させる基礎構造を特定することである。 本稿の主張は、対象間の生成不可能性を与える非存在構造 N ⊂ Obj × Obj を唯一の原始とすることで、記述・評価・主体・非収束を含むすべての構造が一意的に導出されるというものである。このとき、これらの概念は独立の原理に基づくものではなく、非存在構造に内在する制約の異なる現れとして理解される。さらに、この非存在構造は、生成可能性や関係を前提とすることなく、それらを同時に制約として導出できる唯一の最小構造である。

本稿は、対象・同一性・差異・評価を前提とする従来の理論順序を反転し、群作用とその軌道構造に基づいて評価構造を導出する枠組みを提示する。差異の生成と再同定により不変性が定まり、その不変変換が対称性として群を成すことで、対象は群作用の軌道分解として与えられる。 評価構造は、不変関係に対する閉包作用の不動点として特徴づけられ、この閉包は随伴 Φ ⊣ Ψ により定まる。対象を閉包の不動点 Fix(c) に制限するとき、評価構造とその射は群と群準同型により記述される圏として与えられる。特に、射は群準同型により特徴づけられ、その存在は安定化部分群条件により判定される。 さらに、図式に対する極限および余極限は、対応する群の極限・余極限から構成されるが、これらは作用整合条件が満たされる場合に限り評価構造の圏に持ち上がる。この条件の破綻は、圏における極限の非存在として現れる。 加えて、随伴と反射構造から誘導される自己関手により、評価構造上の動力学が定まる。この動力学は群準同型の反復として記述され、その挙動は安定、非収束、崩壊に分類される。 以上により、本稿は評価構造・射・動力学を群作用と準同型の構造に還元し、これらが同一の構造として統一的に記述されることを示す。

本稿は、生成構造に内在する対称性から評価構造を導出する一般理論を提示する。従来、評価構造は自己同型群の作用による軌道分解として与えられるが、その表現は非一意であり、生成に用いる対称性の選択に依存するという未決定性を含んでいた。本稿はこの問題を、部分群の同値関係による分類として再定式化する。 具体的には、部分群と分割の対応を Galois 接続として再構成し、閉包作用を導入することで、評価構造をその不動点として特徴づける。この枠組みのもとで、各評価構造に対して正準部分群 H* = Aut(S)_x(∼) が一意に定まり、同一の分割を生成するすべての部分群はこの最大元に包含されることを示す。これにより、表現の非一意性は同値類として完全に分類され、各同値類は正準代表によって特徴づけられる。 さらに、最小公理系 A2–A4 のもとで、上記の対応および閉包構造が同値の意味で一意に定まることを示し、評価構造が公理的に強制されることを明らかにする。また、閉包による安定化と対称性の単調性に基づき、評価構造は順序に関して局所的に安定であり、その近傍においては閉包および対称性の制約によって逸脱が一意的に制限されることを示す。 以上により、評価構造は、部分群の同値類、正準部分群、閉包不動点という三つの観点から統一的に特徴づけられ、対称性のもとで許容される差異構造として、選択に依存しない形で正準化される。

本稿は、評価構造を生成構造に内在する対称性から導出する一般理論を提示する。再同定可能性を満たす生成構造 G(x) と、その構造を保存する自己同型群 Aut(S)_x により、G(x) 上の自然な群作用が定まり、その軌道分解が評価構造に一致することを示す。 評価可能性は、Aut(S)_x の作用が非推移的であることと同値であり、このとき評価構造は軌道分解 Orb(Aut(S)_x) として一意に定まる。さらにこの構造は、分割順序と閉包作用 c(~)=Orb(Aut(S)_x) により、閉包不動点の最小元として特徴づけられる。 また、部分群 H ⊆ Aut(S)_x と分割との間に Galois 接続を構成し、評価構造が最小固定点であると同時に最大不変分割であることを示す。これにより評価は、生成構造と対称性のみから追加の選択なしに強制的に一意に導出される。 さらに評価生成は分割格子上の閉包反復として与えられ、有限性または上昇鎖条件のもとで最小固定点へ収束する。加えて、評価構造は分割としてのみ実現されることを示す。 以上の結果は、同一性・区別・情報・時間といった諸概念が、対称性と分割の枠組みにおいて統一的に記述されることを示唆する。

本稿は、評価を生成構造に内在する対称性の性質から導出する一般理論を提示する。生成構造 G(x) に対して自己同型群 Aut(S)_x を導入し、その作用の推移性／非推移性により評価可能性を特徴づける。すなわち、評価可能性は Aut(S)_x の作用が非推移的であることと同値であり、このとき評価構造は軌道分解 Orb(Aut(S)_x) として一意に定まる。 さらに、部分群と分割の間に Galois 接続を構成し、評価構造が閉包作用に関する不動点として特徴づけられることを示す。このとき評価構造は、閉包不動点の集合において分割順序に関して最大元として与えられると同時に、構成的には最小固定点として実現されるという二重の特徴づけを持つ。ここで最小とは、閉包作用に関する不動点集合における包含順序の双対に関する最小性を指す。したがって、閉包不動点集合は順序の反転により完全束をなし、評価構造 ~* はその極値として一意に定まる。 加えて、対称性制約の増大に伴う動力学を導入し、評価生成を対称性の減少に対応する軌道分裂の過程として記述する。これにより評価は、分割格子の最小元から最小固定点への遷移として定式化される。 以上により、本稿は評価・真理・区別を自己同型群作用により定義される分割構造として統一的に記述し、評価を対称性構造の変化として導出する枠組みを与える。

本稿は、評価不能の存在を示すのではなく、その完全特徴づけを与えることを目的とする。前作では、操作 O の同一性写像 π に関する降下不能性により、評価関係の非存在条件が与えられた。本稿はこれを再構成し、評価不能性を各点 x に帰属する生成構造 G(x) 上の性質として定式化する。すなわち、操作 O により誘導される出力像 G(x) と、その上に作用する自己同型群 Aut(S)_x を導入し、評価を Aut(S)_x に関して不変かつ非自明な分割として定義する。従来の理論は評価可能性を暗黙に前提しているが、本稿はその前提自体を問題化する。 主結果として、評価不能であることは、Aut(S)_x の作用が G(x) 上で推移的であること、すなわち不変かつ非自明な分割が存在しないことと同値であることを示す。これにより、前作における降下不能性は対称性の推移性として完全に特徴づけられる。また、評価構造は軌道分解の合併として尽くされ、その自由度は軌道集合の分割に一致する。さらに、評価不能は軌道分布のエントロピーにより連続量として定量化され、局所的対称性の連結により大域的に伝播する構造を持つことが示される。 以上により、評価不能とは誤った評価ではなく、評価そのものが構造的に定義不可能である場合である。本稿は、評価・意味・真理が常に定義可能であるという前提を退け、それらが対称性の破れのもとでのみ成立することを示すことにより、誤り以前の領域を与える形式理論を構成する。

本稿は、同一入力に対して一意の出力が成立するという関数性の前提を再検討し、その成立機構を生成構造から導出する理論を提示する。入力と出力の対応は一般に多価的関係として与えられ、関数性はこの多価性から一意性がどのように生成されるかという問題に帰着する。本稿はこの問題に対し、生成関係に加えて評価写像を導入し、多価的対応を一意化する構造として定式化する。 まず、生成関係・再同定・区別可能性からなる基本構造を定義し、その上で評価写像の公理系を与える。次に、任意の関数が評価付き生成関係によって構成的に表現できること、および評価によって関数性が生成されることを示す。さらに、評価が生成関係および再同定からは定義できないことを証明し、その非還元性を明らかにする。また、公理系が関数性と構造的定義可能性を同時に満たすための最小条件であることを示す。 加えて、評価の自由度が構造の自己同型群によって特徴づけられる条件を与え、評価不能領域の必然性、反復評価による時間的構造、および評価と情報量の関係を解析する。 以上により、関数は原初的概念ではなく、生成関係に対する評価によって多価性が一意化された結果として現れる構造であることを示し、計算がこの評価の非還元性および最小公理系によって特徴づけられることを示す。

本稿は、計算の成立を「多価的対応の一意化プロセス」として再定義し、その構造的成立条件を構造的不可欠性理論（SIT）の枠組みから明示するものである。 ​既存の計算理論（チューリング機械やラムダ計算）において、入力に対し一意の出力を与える「関数」という性質は自明の前提とされてきた。しかし、要素間の対応（生成関係）は本来的に多価的であり、そこからいかにして一意性が得られるかという構造的根拠は既存の体系では看過されている。本稿はこの理論的欠落を埋めるべく、計算の成立には同一性保持・区別可能性・生成関係に加え、多価的対応集合から一意の要素を選択する「評価」の導入が不可避であることを示す。 ​とりわけ、評価構造が他の三条件（生成・再同定・差異）に還元不可能であり、独立かつ不可欠な構造的要請であることを、構造の自己同型に対する不変性原理を用いて論理的に証明する。その上で、計算の成立とSIT諸条件の充足が同値であることを示す「同値定理」を導出し、計算可能性や停止性といった基本概念をSITの言語で再定義する。 最終的に、最小モデルの構成を通じて、計算とは「所与の関数を執行すること」ではなく、「評価によって一意性を構造的に生成する機構」であることを明らかにする。これにより、SITは特定の計算機実装や表現形式に依存せず、計算という事態の成立を完全に特徴づける普遍的基礎理論として確立される。

本稿は、理論の任意性および記述依存性という問題に対し、理論構造の最小条件と閉包性を与えることを目的とする。従来の理論は対象・主体・意味などの出発点に依存し、その記述形式により結果が変化する不定性を抱えている。本稿はこの任意性を排除するため、理論を公理化し、候補空間を完全に定義した上で、排除・唯一性・不可避性・独立性を段階的に確定する方法を採用する。 差異生成・再同定可能性・非収束性を最小公理として定式化し、任意の理論を包含する候補空間を構成する。対象前提・主体前提・決定論・確率論・情報前提などは排除定理により除去され、これらの条件を満たす構造が同値類を除いて一意に定まることを示す。さらに任意の理論から標準構造への還元写像を構成し、その非可逆性および再帰的不動性により、理論構造が同型類を除いて一意の構造へ収束し、他の構造が排除されることを証明する。これにより、理論の出発点に依存しない最小閉構造が構成される。 この構造においては、多経路生成から差異可能性が開かれ、非収束分岐が必然的に生じる。再同定制約の下で差異集中が起こり、評価が導出され、安定化を経て対象生成が成立する。この生成連鎖は必要十分条件として閉じ、情報保存と非収束強制により維持される。 さらに、構造同型不変量により理論内容が完全に規定されることを示し、導出順序および記述形式の違いが理論内容に影響しないことを証明する。観測および記述はそれぞれ局所安定および経路固定として内在的に導出され、外在的主体は不要となる。加えて、極限構造および成立条件の分析により、理論の境界と適用範囲が確定される。 最後に、本理論が自己適用可能であり還元写像に関して不動であることを示すことで、理論が外部基準を必要としない閉包構造であることを確定する。以上により、差異過程は唯一かつ不可避な最小構造として与えられ、理論の任意性および記述依存性は構造的に排除される。

本稿は、分岐構造のみに基づき、評価・確率・動力学を外部仮定なしに導出する自己完結的枠組みを提示する。本稿では、外部的に与えられた評価・確率・制約に依存しない理論の構成可能性を問うため、構造内在性を方法論的制約として課す。これにより、評価・確率・動力学が相互に前提し合う循環構造を排除し、それらを単一の構造から同時に導出することを目的とする。再ラベル不変性・局所性・加法性の最小要請の下で、分岐構造における加法的同型不変量は表現定理により E = αU + βV（同値変換を除く）として一意に定まる。 さらに、非排除性は選択構造に正の重みを要請し、独立性により確率は乗法性を持ち、その対数が加法量となることから、制約は E の期待値のみに一意に制限される。これにより、最大エントロピー分布は独立の原理としてではなく、加法構造と制約の整合条件として構造的に導かれ、確率分布は P(g) = Z^{-1} exp(−λE(g)) の形に一意に定まる。ここで λ は不調和量の期待値制約に対応する双対変数として導入され、適切な正則性条件の下で一意に定まる。 加えて、測度の成立条件（可算性・正規化可能性）の下で分布が定義可能であり、その定義可能性は分配関数の有限性（Z < ∞）により制約される。この条件は分岐構造の増大率と不調和量の成長との関係として特徴づけられる。さらに、分岐集合の時間更新により非定常・非収束性が一般に成立することを示す。 以上により、評価量 E、確率分布 P、ならびに選択動力学は外部量に依存せず、相互に前提することなく単一の構造から閉じて導出される。したがって本理論は、確率・評価・動力学のいずれかを外部に固定する従来枠組みとは異なり、それらを外部に固定することなく、構造的要請の下で同時に決定する十分条件を与え、その最小性を構造的に示す。このとき、評価・確率・動力学は相互に独立な原理ではなく、単一の構造から必然的に決定される。

This paper gives a transcendental argument for a condition of performable denial. A denial must differ from what it rejects. If exclusion did not operate, the denial of exclusion would fail to count as a denial. The act therefore presupposes a contrast it cannot eliminate. The argument then asks what structural condition makes such contrast possible. A sequence without reidentification cannot sustain alternatives, and exclusion collapses. Eliminating resemblance, rules, causation, and relations leaves a single requirement: incompatible applications must belong to one attribution. This condition is the fixed point. The fixed point is not an entity or convention but the minimal condition under which anything can count as holding rather than not holding. The result is transcendental: performable denial is possible only where a single locus of attribution is preserved.

本論は，「成立したゆえにそれを成立させた必然的根拠がある」という推論において，必然性命題を生成する推論規則が成立判定体系において構成可能かを検討する。ただし根拠の存在そのものは否定せず，成立報告の推論規則の構成可能性のみを扱う。まず，否定および出来事同定が成立判定の対象となるための条件を不可記述性テストによって導出する。すなわち，同一帰属および分岐閉鎖を除去すると当該操作は成立したものとして記述不能となるため，これらは成立の必要条件である。ここから成立条件とは成立を生む条件ではなく，成立を成立として記述可能にする条件であることが確定される。またこの判定規則は心理状態・存在仮定・言語規約といった解釈に依存しない。 次に，成立を報告する操作に対し同一の判定規則を適用すると，成立報告は記述可能である一方で，その成立条件自体は成立命題として記述不能となる。ゆえに成立報告から成立条件の必然性を導く推論規則を追加すると判定体系は保存されず，必要条件導出規則と必然性導出規則は同一体系に属しえない。この結果，成立報告言語において必然性命題を生成する規則は構成できないことが示される。 したがって成立語彙は成立の必要条件を与えるが，その必然性命題を生成する規則を含まない。説明は出来事の同定を確定するが，必然性命題を生成しない。一般に任意の操作 R とその成立条件 C に対し，R の成立は C を必要とするが，R の成立報告から C の必然性命題は導出されない。本論は以上を，成立報告言語における必然性命題の非生成を示す超越論証として与える。

This paper examines a widespread yet rarely examined inference according to which the mere fact that something has already been constituted is taken to warrant the existence of principles, conditions, structures, or foundations that support its constitution (here collectively referred to as “grounds”). The paper does not deny the possible existence of such grounds. Rather, it argues that the inference from the fact of constitution to the necessary existence of grounds is logically invalid: no deductive relation obtains between the fact that something is constituted and the existence of its grounds. This paper proposes not a new ontological position but rather a minimal theorem that dissociates facts of constitution from the operation by which grounds are rendered necessary. By isolating and suspending this inferential operation, the paper aims to clarify a structural presupposition that has informed a wide range of philosophical explanations without being explicitly justified.

本稿は、評価・判断・対象を基礎とする従来の哲学的枠組みが、その成立条件を前提することにより循環に陥っていることを示す。本稿はこれに対し、同一性・対象・評価・再同定を前提せず、差異過程の成立条件から構造を導出する。 まず、差異の時間発展が定義可能であるための条件を検討し、差異の持続が独立の前提ではなく、差異過程の構成可能性から導出される必要条件であることを示す。 次に、差異を確定した違いとしてではなく、差異過程において許容される操作族に関する識別可能性の構造として再定義する。このとき区別不能関係から同値関係が生成され、同一性は外在的に与えられるのではなく構造的に成立する。 この差異過程において、持続の成立および差異過程に内在する干渉が構成される条件のもとで区別の要請が生じ、比較可能性の条件として再同定が不可避的に導出される。その結果、差異は同一帰属位置に集中し、帰属写像の成立様式は評価成立・評価不能・統合不能の三分岐に尽きる。 さらに、これらの分岐は同値類上での帰属写像の固定として局所的安定を与える一方、全体としては非整合拡張が常に構成可能であるため、単一の帰属構造への収束は成立しない。したがって、分岐は局所的収束と全体的非収束が同時に成立する二層構造を持つ。 以上より、世界とは差異過程から再同定が導出され、その同一帰属に集中する差異が分岐として現れつつ、局所的安定と全体的非収束を併せ持って持続する構造として定式化される。本稿はこれを、存在が成立してしまう条件を与える理論として提示する。

本稿は、既存の評価動力学モデルを理論前提とし、知性と意識を差異帰属過程としての同一構造から導出する枠組みを提示する。生成構造が多経路性を持つ場合、同一の観測結果に対して複数の帰属候補が成立し、差異帰属問題が不可避に生じる。本稿はこの問題を、帰属候補分布の時間発展として記述される評価動力学として定式化する。 評価動力学は、評価エントロピーの変化によって特徴づけられ、構造的に収束相と持続相という二つの作動様式を持つ。収束相では帰属候補は単一化し評価は固定点へ収束する。持続相では複数候補が保持され評価は終結せず持続する。本稿はこの分岐に基づき、知性を評価動力学における未決定性の生成・維持・縮約を制御する作動として、意識を持続相における構造化された未決定性の状態として再定義する。すなわち知性と意識は独立の機能ではなく、同一の評価動力学において、意識は持続相における構造として、知性はその時間発展を制御する作動として位置づけられる。 さらに本稿は、予測誤差最小化を評価収束の特殊形態として位置づけ、評価動力学における収束側の作動として再解釈する。従来の予測・判断・意思決定は評価動力学の内部過程として位置づけられる。評価動力学における収束側の作動により安定化した帰属構造は、対象および意味として同定され、性質は評価に依存する帰属構造として理解される。 また評価動力学の内部には時間階層が存在し、差異との接触による評価分布の瞬間的変形は情動として、その履歴が形成する持続的傾向構造は情として定義される。これらを生成・更新する基盤構造は心として定義され、心は評価を通じて対象を生成する演算空間として位置づけられる。 以上により、本稿は知性・意識・情動・認知を差異帰属過程としての評価動力学に統一し、対象・意味・性質を評価構造から導出する一般的理論を提示する。最終的に、本稿の立場は、認知とは差異帰属に内在する未決定性の生成・維持・縮約を通じて成立する評価動力学であるという命題に要約される。

本稿は評価の成立条件を論じるのではなく、その前提に位置する構造的問題を扱う。問いは次の通りである。再同定が非自明である世界において、なぜ差異は帰属問題として現れざるをえないのか。本稿は、評価が追加的な活動ではなく、再同定構造における未決定状態の持続不能性から不可避的に生起する構造的帰結であることを示す。 最小前提は、同一対象が複数の取得経路を通じて再同定されうるという事実である。再同定は取得結果の一致を基準とする最小の同一視操作であり、評価や規範を前提しない。しかし再同定が非自明である限り、同一対象には複数の生成経路が対応し、応答の経路依存的差異が同一対象上に集中する可能性が構造的に開かれる。差異が同一対象に集中する以上、それが対象水準の差異であるのか取得経路水準の差異であるのかを区別する構造が存在しなければ、横断的保持としての再同定は成立しない。 本稿は準背理法により、差異の位置決定構造を否定すると再同定の操作条件が崩壊することを示す。したがって、非自明な再同定を保持する限り、差異の帰属決定は未決定のままには留まりえず、不可避的に生起する。この不可避的に生起する帰属決定こそが評価である。 以上により、本稿は「非自明な再同定が成立するなら評価は不可避的に生起し、その成立に内在して評価可能性が構成される」という構造的命題を導出する。これは前作において示された「判断が成立するなら固定点が要請される」という命題と階層的に接続し、評価を主体的活動ではなく構造的条件として位置づけ直す。